ホームマップ都市計画規則 (初版)

初版制定 : 2013/9/23

現在ゲート位置調整中です

第二ホームマップにおいて第一ホームマップ以上に
景観に注力した街形成を促す目的で本規則を定める。
全24か所の遠方ゲートのうち内周8か所、更にその半分の4つを管理計画都市(以降ゲート都市と呼称)し、
常に人が往来する都市形成を目指し活性化維持を行う。

1. 本規則はホームマップ(※)におけるゲート都市の計画、運営に関する指針、禁止事項を定める。
2. 本規則に違反した場合、当該ユーザーはサーバーBAN対象となり、サーバー管理者の判断によりBANされる場合がある。
3. 本規則において不明な点がある場合には直ちにサーバー管理者に見解を求めること。これにより規則が改定となる場合があるが、改定前に土地利用をしていたユーザーに関しては新規則への準拠に改定から1ヶ月間の猶予が与えられる。ただし、故意による迷惑行為など別途サーバー規則違反が認められる場合にはこの限りではない。
4. 以降の文章中に記載される「えこ箱」はエントランスホームハウス２階に設置される各種申請投函用のチェストを示す。

※: 各第一ホームマップ(home01, world_nether, world_the_end, pvp01)を除いたホームマップ

1. 都市計画において計画された区域内においては原則として「第二ホームマップ土地利用規定」は適用されない。ただし別途都市計画の際に取り決めが行われていない事項については適用される。
2. 予め当該地域住人の強制退去条件を提示しておくことで、提示した条件内で建造物の撤去が行える。また保護等に関しても管理人に解除を求められる。

1. 都市計画において一人以上の代表者を要する
2. 同時に代表者を含め五人の共同運営者（合わせて構成員と称する）を要する。
   1. 共同運営者は代表者が居ない場合に置いても町への住民加入対応が行える必要があり、その他町に関する質問等を受け付けられる必要がある。（その場で回答できる必要はない）
3. 設立に際し、後に取り決める都市計画要綱の項目を全て満たした都市計画書のwiki提示が求められる。

1. 構成員の変更は自由に行える
2. 同一ワールド上の他のゲート都市の構成員となっているメンバーを構成員に加えることはできない
   1. 他のワールドのゲート都市の構成員の加入は問題ない物とする。
   2. ただし、構成員の変更について「ゲートx脱退：userid、ゲートx加入：userid」の形式で本に記載し「えこ箱」に投函済みであればその限りではない。
3. 構成員が５人以下になる場合には新たに増員する必要があるが、サーバ管理者に何らかの方法で申し立てる事で構成員の活動の一部ないし全てをサーバ管理者に委託できる。(えこ箱へ委託の旨記載した本の投函で可)
4. 代表者が２週間以上不在になる見込みがある場合、代理の代表者を立てるか他の構成員に代表を委任する必要がある。
5. 前述の対応が行われないまま代表者が長期不在となった場合には一時的にサーバ管理者が町の代表者を代理する。その後話し合いにより構成員から次期代表者を決定する。
6. 代表者を含む構成員の一部が、その役割に適さないと判断される場合は構成員の過半数以上の同意を持って構成員から除名することができる。この時サーバ管理者へ全構成員の賛否結果を報告する必要がある。
7. 話し合い等により何らかの問題が解決に至らない場合にはサーバ管理者の権限において自由に組織の変更が行えるものとする。

1. 構成員はゲート都市形成に関わる全ての権限を有する。ただしその権限は予め都市計画として提出され承認された範囲内とする。
2. 都市計画時に明示していない事案については構成員間の話し合いにおいて解決を行うものとする。この時他の住民から対応に関する申し立てがサーバ管理者宛にあり、その内容が妥当と判断される場合には権限の乱用と判断しサーバ管理者が任意の対応を行う場合がある。
3. 代表者の権限は他の構成員に対して特別な事は無く、サーバ管理者や他の住民からの応対を行う際の利便性のためだけに設けられる。
4. 構成員に期待される権限は以下の通り。ただし都市計画内に明示されていない場合にはその権限を有さない。
   1. 都市計画における計画区域全域の保護管理
   2. 住民の居住地範囲、個々の建設物の領域範囲の管理
   3. 商業施設の管理、商人の誘致やその条件設定等
   4. 建築物の容姿や形状に関する注文、及び不適合と考えられる建造物への是正勧告
   5. 長期不在者への権限及び土地の接収

1. 「ホームマップ 土地利用規定」のうち以下の項目については、都市計画内にて無効とする事はできない
   1. 2-3:占有地における水源について、その形状が川や海と認められる場合、その対岸同士を繋ぐ土地の占有は可能であるが、水面上をボートが自由通行できる形に「占有方法」や「建築権」が制限される
2. 都市区域内に他ユーザーに対する土地の分譲、または借地の貸出を行った場合、その接収には当該ユーザーが分かる形で掲示を行った後に１ヵ月間の猶予を必要とする。
3. 別途「重要文化財保護規定」に指定された建造物に対してはその権限を行使できず、サーバ管理者への対応を依頼するのみとする。
4. その他サーバ管理者が不適切と考えられる権限利用については、後から例外として追加、及び内容に応じて処分を行う場合がある。

1. 前述の通り都市計画要綱の項目を全て満たした都市計画書のwiki提示が求められる
2. 都市計画がwikiに掲載された後、約１か月の期間他のユーザーからの質問や指摘等を受け付け、最終的に都市運営に問題が起きないと判断された場合に当該地域の開発が認可される。
3. 都市計画提出時点で都市計画区域についてはサーバ管理者において適当な保護が行われ、それ以外の地域については一般ユーザーに開放される。
4. 認可可能な都市計画区域が重複した場合、wikiに提示された計画書を元に住民投票が行われ１都市が認可される。この際、一度目の都市計画が出揃った時点で利用されていないゲート都市用遠方ゲートが存在する場合には、計画区域を訂正の上で再提出することができる。この場合には１週間の再審議期間を設ける。
5. 最終的にゲート都市用の遠方ゲートが利用されない場合には、サーバ管理者において1000×1000ブロックのサイズで保護が行われる。この時ゲートは開通させる。
6. 都市運営が開始された後に都市計画を訂正する場合には、wiki上に差分を明示した都市計画の複製を別ページとして作成し、サーバ管理者に変更を申請する。
   1. 変更の申請は「変更日時(西暦+年月日+時刻)」「変更内容の要旨」「変更差分を記載したwikiのページ名」を記載した本を構成員名義で署名し、エントランスホームハウス２階に設置される「えこ箱(ホッパー+チェスト)」に投函するものとする。
   2. 変更は前述の本を投函した時点で適用される。ただし後からサーバ管理者が無効と判断した場合には変更内容は撤回され、それに基づいた構成員の対応についてもサーバ管理者が個別に対応する。

1. 本要綱の各項目を最低限埋める形で都市計画を作成する必要がある
2. 本要綱に記載されていない項目の追加は自由とする。
3. 規則や方針において、あえて規則を定めない場合にはその旨記載すること。
4. 以下の要綱において「赤字で記載される文章」は直前の項目に対する説明文であり、都市計画書に記載する必要はない。

1. 住民間連絡手段計画
   1. 住民間の連絡手段、構成員間の連絡手段、住民と構成員間の連絡手段をそれぞれ規定すること
2. 景観方針計画
   1. 強制度合、建築制限方針をそれぞれ明示すること。必要あれば後述の各予定区域ごとに定める。
3. 各種予定区域
   1. 都市交通路計画
      1. 幹線道路計画、幹線線路計画、駅舎計画、自由道路整備方針をそれぞれ明示すること
      2. 都市交通の制限として都市の対辺上を繋ぐ幹線線路及び幹線道路は必須とする。形状は問わない。
   2. 公共設備方針
      1. 生産施設、倉庫施設、広場施設、動物駐留施設、仮住居施設などの公共設備の整備、運用管理の方針
      2. 各種施設に関して、建設や管理、利用について構成員以外への権限方針
   3. 住宅地計画
      1. 居住地域の設定、受け入れ方針、建設規制方針、借地建設及び契約方針
   4. 商業地計画
      1. 商業地域の設定、受け入れ方針、誘致計画、建設規制方針、販売形態規制方針、借地建設及び契約方針
   5. 自然環境保全計画
      1. 保全計画、整備計画、規制方針
      2. 都市計画範囲内の地形や樹木、海、河川の保護方針を計画
   6. その他例外地区計画
      1. 住宅、商業に分類されない建造物の建設方針
4. 都市活性維持計画
   1. 定例行事計画、土地整理(長期不在者の土地接収)計画／方針
   2. 土地接収に関して、事情があって長期不在になるかたや、仮に飽きて離れた人が数か月後、数年後に立ち寄った時にどう思うかも考慮頂いた上で方針を決めて頂ければ幸いです
5. 罰則方針
   1. 上記計画や方針に沿わない住民や構成員に対しての処分について

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1. 占有権を有する地上(水面上含む)の範囲外について、地下／空中の占有は認められない。ただし当該地における占有者の許諾がある場合にはこの限りではない。
2. 占有地における水源について、その形状が川や海と認められる場合、その対岸同士を繋ぐ土地の占有は可能であるが、水面上をボートが自由通行できる形に「占有方法」や「建築権」が制限される。
3. 他者と占有地が重複した事が判明した場合、サーバー管理者にサーバーログの提示を求めることができる。ただし、直近1ヶ月間のログから先に占有した者が判断できない場合には当事者間の話し合いにより解決すること。いずれかの占有表示に不備があった場合にはこの限りではない。
4. 【土地の占有方法】
   1. 他に占有者が居ない土地において、人工物が設置された場合はその範囲の占有が認められる。ただし当該人工物に建築者のMinecraftIDが記載された看板が設置されていること。看板が設置されていない場合、他項で定める占有表示が行われていない土地については占有を認められない。
   2. 領域を柵、塀などで囲み、一部にMinecraftIDが記載された看板が設置されていること。
   3. 地表に領域保護を設定する。この場合看板の提示は不要。
      
   4. 最低四隅にネザー柵を用いて柱を建てる。このときいずれかの柱にMinecraftIDが記載された看板が設置されていること。また、特定の柱から残りの3箇所の柱が視界距離「Far(遠い)」で視認できること。
   5. 区画整理された町は、その町の管理者より分譲された区画の占有権を有する。区画の占有権表示は町の管理者に委ねられるが、サーバー利用者間で問題が発生した場合には町の管理者による仲裁で解決すること。
   6. 第３条にて定める公共交通路予定帯以外の地下に公共交通路を敷設する場合には、以下に示す簡素な地上の占有方法を使用できる。
      1. 看板に路線名と敷設者のMinecraftIDを記入し、1m～50m間隔で設置する。この時看板は交通路の進行方向に向けて設置されること。
         
      2. このとき看板間の1m～50m区間を、幅5ブロックで占有しているものとみなす。
      3. 公共交通路予定帯上においてはこの占有表示は不要。ただし、占有表示が無い状態において地上が他ユーザーに占有される場合がある。(2013/7/20追記)
      4. この占有表示は地下の公共交通路敷設前に掲示され、以降当該公共交通路が廃線、完全に埋め戻されるまでは撤去される事はない。

1. 【公共交通路】とは、サーバー利用者が管理者または敷設者に特別な許可を得ることなく利用でき、かつ施設の保全が必要な「鉄道」「高速歩道」「運河」及び「地上のトンネル( Y > = 64.0 )」を指す。
2. 前項に当該しない歩道は、地下( Y < = 63.0 ) や地上を問わず、公共交通路に含まれない。
3. 【公共交通路予定帯】とは、第二ホームマップの平面座標 x,z どちらかの整数部、下２桁が 00～09 および 50～59 の幅10ブロックの領域、y座標は全高度の領域を指す。
4. 公共交通路予定帯に公共交通路を敷く場合、近隣の建造物の所有者の許可を必要としない。ただし、予定帯の地上部分が既に他者に占有されている場合はこの限りではない。
5. 公共交通路を地下に通す場合、公共交通路予定帯上では第２条に基づく地上の占有表示を必要としない。ただし、やむを得ず公共交通路予定帯以外の地下を通す場合、地上の占有及びその表示が必要となる。
6. 既に公共交通路予定帯に公共交通路が存在する場合、別の敷設者が交差／並行して公共交通路を通す際には、既存の公共交通路敷設者に対して許可を得なければならない。
7. 公共交通路予定帯に公共交通路を敷設する際、公共交通路ではない道路(歩道)が既に存在する場合には許可を得ることなく公共交通路を敷設できる。ただし既存道路に対しての破壊および道路(歩道)の機能不全を引き起こす建設は認められない。既存道路を改修する必要があり、既存道路建設者が不明な場合にはサーバー管理者に許可を求める事で建設可能になる場合がある。(2013/7/20追記)
8. 公共交通路予定帯を外れ、他者の占有地に隣接(他者の占有地から5ブロック以内(2013/7/20追記))して公共交通路およびその他道路を敷こうとするものは、当該占有者及び近隣住人の許可を必要とする。
9. 前項の場合でも、長期不在者および所有者不明の占有地に隣接して敷設する際には、当該占有地の正面付近に以下の情報を記載した看板を掲示し、掲示日から一週間の経過をもって許可が得られたものとする。
   1. 敷設の趣旨
   2. 敷設予定日
   3. マイクラID
   4. 掲示した日付
10. 前項に定める掲示期間中に当該占有地の占有者がログインしたと認められる場合、敷設者は直接占有者と対話の上で許可を得ること。ログイン時刻が一致せずに対話ができない場合は、さらに一週間の猶予を持って着工すること。このときログイン時間が一致しているにも関わらず対話が行われない場合には、敷設者の一方的な強行であるとみなされBAN対象者と判断される場合がある。

1. サーバー利用者が以下のいずれかの項目に相当する場合、他のサーバー利用者からの申請により、その利用者の建造物や占有地、保護した領域の全てまたは一部を管理者により接収され、他の目的のために使用される場合がある。
   
   1. サーバーをBANされてから３ヶ月以内にBANが解除されない場合。
   2. ３ヶ月以上サーバーへの接続が無いと見られる場合、ただし当該建築物が当該ユーザーの拠点と判断される場合には除外される。
2. 接収の旨は、当wikiの 撤去領域一覧 のページに全てのサーバー利用者が閲覧できる形で公示され、１週間以上の猶予を持って実施される。
3. 撤去された建造物については、後からサーバー管理者にバックアップからサーバー内のいずれかの場所への復元を申し立てる事ができる。ただし完全な状態で復元できるとは限らず、またバックアップに存在せず復元出来ない場合もある。また以前の占有地への復帰は、既に土地が再利用されている場合には不可能。
4. サーバー管理者主導の地域整備を行う場合には、一切の条件なく建築物の撤去が行える。この場合も前項と同様にバックアップの退避から復元を申し立てる事ができる。
5. 撤去された建築物やアイテムなどのバックアップからの復旧に関しては、最大で1か月前のバックアップからの復元となる場合がある。(2013/7/20追記)
6. 上記条項において撤去された建築物や占有地について、管理者への申し立ては可能であるが後の占有者や建築者への抗議、不当要求等を禁止。
   

1. 地上(Y座標=64以上(2013/7/20追記))より上の建造物の所有者は、ダイナミックマップでの自分の建造物の景観を妨げられない権利（以下景観権と称する）を持つ。
2. 景観権が妨げられそうな場合または自分の建造物が他人の景観権を妨げそうな場合、基本的には、両者話し合いの上で解決するものとする。ただし、町区画等において、町の管理者が別途高層建築などを利用者に許可している場合にはこの限りではない。
3. 両者の話し合いで問題が解決しない場合サーバー管理者の調停を求めることができる。

1. 原点や遠方ゲートから延びる道およびその延長線(以降、大路と称する)をふさぐ建築をしてはならない。
2. 第１項のおよぶ範囲はサーバー管理者、または遠方ゲートを含む町の管理者が定める範囲までとする。管理者が特に定めない場合は直近の海岸線までとする。

1. クライアントの負荷軽減のため、以下の項目に定める仕様に基づきサーバー管理者管轄の中央特区を設ける。
   1. 大きさは ワールドのスポーン地点 ( 0, 0 地点 ) を中心とした24チャンク四方(384m四方)とする。
   2. 一定高度以下の地下は全て岩盤にて埋め立てられる。岩盤と地表の間の土地についても別途許可がある場合を除き建設、掘削禁止とする。
   3. 建造物の高さを Y < 128 に制限する。景観権については第５条に順ずる。
   4. 八方向街路が整備され、中央特区外へと続く八方向への高速歩道及び鉄道が整備される。
   5. スポーン地点には八方向へ一定距離直線状に伸ばした位置に移動可能な遠方ゲートが設置される
   6. 第二ホームマップ内に作成される町の役場が誘致される場合があり、その場合には一部のユーザーに対して特区内の一部に建設権が認められる。
   7. そのほか、サーバー利用者に対しての公共物が設置される
2. 第二ホームマップに自然生成される、村/砂漠の寺院(ピラミッド)/ジャングルの寺院/ウィッチの小屋/要塞 について、争いを避け、めぼしいものを持ち去ったあと放置されることを防止するため、以下のように定める。
   1. 村及び繁殖可能な村人については中央特区内に保護区域(以降：保護村)が整備される。保護区域の村人は中央駅と八方向の線路を利用し任意の場所に搬送できる。
   2. 保護村以外の全ての自然生成構造物は第一到達者の土地利用に準じる。つまり、壊すのも、利用するのも第一到達者の自由とする。ただし次項に定める占有表示が無い場合には他者が占有する場合がある。
   3. 構造物を取り壊さずに占有利用する場合は、第２条に準じた占有表示を必要とし、占有表示の無い領域に関しては他者が占有可能とする。